最終更新日:2019/02/05

離職率論1~離職率を下げるメリット~

「人手不足が深刻だ」と言っている会社に言わせてもらいたい!「離職率を下げる努力はしたのか」と。

現在、接客サービス業系(飲食店・ホテルなど)、介護・医療系、運送業系、建築業系など様々な分野で、人手不足が問題になっています。「人が集まらない」とはよく聞きますが、「離職率を下げよう」という言葉は聞かないです。当然、離職率を下げる努力をして、「働きがいのある会社」に選ばれている会社はあるが、そうでない会社は離職率について考えている人が少ないような気がします。


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 離職率を下げるメリット

 1人当たりの労働時間の改善

これは誰でもわかると思いますが、人手が増えれば当然ながら1人当たりの労働時間に対する負担は、軽減します。

今現在、サービス残業、持ち帰り残業など、問題になっているため少なくなってきていますが、まだまだ表に出ていないだけで、内部的に存在する会社は多いでしょう。人手不足が理由でもクレームが入れば、店舗なら店長の評価にもつながりかねない。マネージャーなどから「人材のマネジメントも仕事だ」と言われ終わってしまう。

人材が多く集まれば、サービス残業、持ち帰り残業が減るだけではなく、サービスの品質などの向上だけではなく上司の評価の向上も期待できるます。

 研修に対するコストカット

新人研修には、新人に対する給与、研修担当者に対する給与がかかります。さらに使用した施設費や、教材費などもかかってしまう。またOJT終了後も一人前になるまで先輩と一緒に営業をしたりして、これもまた2人分の人件費がかかってしまいます。

したがって、離職率を下げることにより、新人の数が減るため、研修費、人件費等の大幅なコストカットができます。

 求人広告や面接のコストカット

大手求人サイトに広告を載せると、オプションにもよりますが、数百万のコストがかかります。一つ減らすだけで、相当なコスト削減できるはずです。とくに大手飲食チェーン店などの効果は非常に大きく、億単位の会社もあるでしょう。これが削減されれば、従業員に対しての待遇改善もできるようになります。またアフリカ等では、給食が数十万食分配れる価格です。

 労働に対するモチベーション・やりがい等のアップ

上記と一部被るが「離職率を下げる」には「モチベーション・やりがい等のアップ」することが必ず必要です。つまり必然的にモチベーション・やりがい等のアップなってしまいます。モチベーションなどが上がれば、自身の向上意欲(出世など)、や仕事に対する姿勢が良くなり高い生産性を生み出すのは間違いないでしょう。

さらに働きがいがある会社には、求人に優秀な人材が多く応募してきてくれます。経営に強い人、店舗運営に強い人、営業に強い人など様々な人材がおり、会社を飛躍させる一因となるかもしれません。

 収益のアップ

これもまた上記と被りますが、人が不足していなければ1つの案件にかける時間が多くでき商品やサービスの品質向上ができるため収益をアップさせることができます。またアルバイトが増え社員の負担が減った場合人件費が削減できます。さらに研修(初期&実地)にかかる費用もかからなければ利益として計上できます。広告にかかっていた費用も利益に計上できます。

これらのことから、様々なことで経費を削減でき、収益に対しかなりの効果があります。

 離職率を下げるデメリット

 アイデア

離職率を下げると必然的に採用人数が減ります。そうすると素晴らしいアイデアを持っている新人の採用が少なく、企業にもたらすアイデア数も少なくなります。しかしながら、その業界にいないからこそ分かることもあるでしょう。しかし、これは、その業界にいたからこそ分かること、ベテランの技術などで、相殺されてしまいます。

 昇進がしづらくなる

離職率を下げると、退職する上司の数も少なくなります。つまりポストの空きが少なくなるわけです。つまり、よっぽど有能でないと昇進できなくなります。また、どんなに有能でもその力をいかせない会社では、昇進できません。したがって年功序列でもない限り、平凡な社員は出世しづらくなります。

 まとめ

離職率を下げることは、労働環境を改善することであり、必然的に働きがいのある会社になる。働きがいのある会社には、優秀な人材が集まるし、仕事に対するモチべーションが高い。つまり離職率を改善すると、会社が成長するのだ。ゆえに、必ず離職率を下げたほうが良い。

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